講師紹介

1994年、大阪市立大学大学院経営学研究科後期博士課程修了。博士（商学）。
神戸大学大学院経営学研究科助教授、教授を経て、2016年より現職。専門は、アントレプレナーファイナンス、アントレプレナーシップ、ビジネスプランニングとリスク分析、中小企業金融。
著書に、『アトツギよ！ベンチャー型事業承継でカベを突き破れ！』、『地域創生イノベーション』、『アントレプレナーシップ入門』、『MBAアントレプレナーファイナンス入門』、『IPO市場の価格形成』などがある。

平成元年、大阪大学工学部を卒業。平成3年、大阪大学大学院工学研究科を修了。
その後、大阪大学の助手、講師、助教授を経て、平成19年に教授に就任。
結晶に関連する研究成果の事業化のために、平成17年に創晶、平成28年に創晶超光を起業。平成25年に起業した創晶應心はカウンセリングを手掛ける大学発の異色ベンチャーで心理学的アプローチによる創造力の活性化を提唱。

マーケティング・コンサルタントとして、化粧品、外食、エンターテイメント、メディア、サービス、精密機器、電子機器、電気部品、医療機器、農業など数多くの領域を支援。
多くの企業が陥る「顧客不在の戦略立案・実行」に対して提言し、真のニーズを中心とした組織へと生まれ変わらせることをミッションとして活動。
近年は、特に新規事業領域のコンサルティング・ワークショップを手がけ、企業の新規事業立ち上げを支援、顧客の本質ニーズをつかむ「VOC経営」を提唱し、顧客起点の経営を実践支援している。

関西外国語大学卒業アコム（株）に5年間勤務の後、公認会計士を1発合格し、有限責任監査法人トーマツ入所。
大手金融機関、地域金融機関、信用金庫、ノンバンク、大手リース会社等を含む金融機関に対する会計監査業務に従事。
その他、系統金融機関への自己査定支援業務やデータアナリティクスを従事。
デューデリジェンス、自己査定研修や経理研修等の講師経験を経験した後、トーマツベンチャーサポートのメンバーとしてベンチャー企業の経営管理体制の構築に関するコンサルティング業務に従事。その後独立し、ベンチャー企業に特化した会計事務所を設立。
現在JASDAQ上場フューチャーベンチャキャピタル㈱の社外取締役及び、AIベンチャーやオーガニック野菜のECプラットフォーム2社のベンチャー企業の役員を兼務している。

大阪市のイノベーション施策担当（大阪イノベーションハブ、トップランナーなど）。関西経済同友会メンター制度、大企業新規事業担当者コミュティー設立、「イノベーション拠点創出補助金」創設にも関与。民間公募採用。民間時代は、社内新事業（コンピュータやソフトの開発・製造・販売）を主に経験。子会社での経営経験や国内外の大学研究機関との連携経験を持つ。
Forbes(Japan)の「88人のローカルイノベータ」（2017年）の一人に選出された。現在は、阪急阪神不動産(株)、（社）日本スタートアップ支援協会、ベンチャー企業などの顧問を務める。中小企業診断士。

シリコンバレー及び東京を拠点として、米国の有望なベンチャー企業の発掘と日本進出のサポート、オープンイノベーションを推進する日本企業のベンチャー企業との協業サポートなど、インターナショナル・ビジネスデベロップメントの専門家として活動中。専門分野はオートモーティブ、セキュリティ、画像処理、センサ、デバイス、IoT、AgTech、InsurTech及びモノづくりなど。
また、NEDO-TCP、III未来、けいはんなリサーチコンプレックスなどのメンターや、大阪府立大学EDGEプログラム・シリコンバレー代表、東京大学TLOアドバイザ、関西大学SmartFinderプロジェクト・アドバイザなどを務め、産官学連携推進、大学発技術ベンチャーの事業化及び日本の中小企業の米国進出なども支援。
2006年に独立するまでは、松下電器産業(現パナソニック)において、様々なビジネス・技術分野でのグローバルな事業開発やアライアンスを推進。米国(シリコンバレー及びプリンストン)駐在時には、ベンチャー企業や大学との技術連携推進の責任者を担当。慶応義塾大学文学部人間科学専攻卒。

境界にこだわらないボーダレスな視点から、医療、運輸、食品、製造、環境関連業界で、幹部層の人材育成、新規事業立案・海外進出（特に、香港・台湾・シンガポール・マレーシア等のアジア地域）支援や、各種地域活性化支援事業に取り組む。また、NEDO／TCP、同NEP、SMBC未来、電力企業主催などのベンチャー支援プログラムにおいて、メンターやアドバイザを務める。
京都大学大学院工学研究科（交通土木工学専攻）修了。ボストン大学大学院都市計画学科修了。
横浜市役所都市計画局（1987～1995）では、総合交通政策・みなとみらい21開発等を担当。
その後、株式会社日本総合研究所（1995～2010）で公的機関のまちづくり立案・行政改革支援・環境政策、病院・民間企業の人材育成・経営計画策定等に従事。この間、神戸大学経営学部助教授として2年間出向（2003～2005）し、産官学の３分野での勤務経験を持つ。　関西日本香港協会理事、関西SDGsプラットフォーム会員、環境NGO（滋賀県拠点）理事。

1978年バロース/現ユニシス（株）にて汎用コンピュータシステムを販売。1985年松下電器貿易（株）入社、海外最先端技術を調査。1990年米国並列コンピュータ企業Sequent Computer Systems社と松下グループ初の米国企業との販売合弁企業を設立、革新的な並列処理技術と松下グループのソリューションを基盤にオープンシステム市場を開拓、文部科学省の衛星情報通信ネットワーク基盤構築、国土交通省のRFID技術（米国国防総省、英国防衛省で採用）を活用したコンテナセキュリティ実証実験、電子ペーパーを採用した日本初の電子書籍プロジェクト等に参画。
海外ソリューションビジネス展開、ビデオ技術を活用したスポーツコーチング、デジタルサイネージ、監視システムプロジェクト推進等にも携わる。
2006年コグノス社（カナダのビジネスインテリジェンスソフト企業、現IBM）にて金融、製薬、流通業向け経営情報管理基盤を提案。2007年英国総領事館上席商務官に就任、英国最先端技術をパナソニック、シャープ、JR西日本、関西電力、京セラ、村田製作所等へ紹介、英国企業の日本参入支援を行う。
2014年6月KAHMジャパン株式会社を設立。欧米先端技術紹介に加えOxford University Innovation日本事務所として活動。

1982年シャープ（株）入社、汎用マイコン（マイクロコンピュータ、Zilog製）の開発ツールの開発に関わる。以降ワンチップマイコンのアーキテクチャ設計でハードウェアも学ぶ。米国（ワシントン州）の設計子会社でロジックエンジニアとして高速DSP・高速FIFOの設計に従事し、最先端設計手法を使う（論理合成、自動配置配線など）。

日本帰任後はICカード（スマートカード）のHW設計・SW設計を担当し、耐タンパー性（鍵などを盗まれない）暗号回路の強化のために、英国（オックスフォード）ヨーロッパ研究所に赴任。現地の数学博士たちと開発を進め実装化する。帰任後は液晶テレビの開発に携わり、２０１３年に希望退職に至る。その後の２社は商社系になる。

シークス社はEMS（日本の最大手）も運用しており、技術リエゾンとしてアジア圏に出向いた。続く日本エンジニアリング社では、ドイツ・スイスの精密製造装置を日本に展開する際の技術サポートをおこなった。その後モリタ宮田工業では、電気・電子系の技術を育むミッションを与えられた。機械学習・IOTを活用し防災活動の初期動作を早めるシステムの構築に関わった。モリタホールディングスでも技術顧問として防災事業に継続して携わった。

現在は、スーパーホテルで技術顧問として、グループのデジタル化に取り組んでいる。

オムロン（株）にて、英国、香港、韓国など15年以上の海外駐在勤務を経験。特に海外での新規事業立ち上げを行う。また10年以上にわたり、国内・海外関連子会社の経営を従事し、国内・海外問わず幅広いネットワークを構築。またグローバル戦略室において海外地域統括会社の設立と運営に従事。

2022年オムロン退社後、関西企業の海外ビジネス支援や香港・台湾など海外スタートアップ企業の日本進出を支援など、アドバイザーを務める

マツダ株式会社（知的財産・法務部門）にて権利活用ビジネス、ナレッジマネジメント、模倣品対策等に従事した後、組織・人財開発コンサルティング会社へ転じ、製薬、電機、重工、化学、金融、IT、インフラなど大手企業の制度設計、教育研修等の企画・実施、講師育成業務に従事。
その後独立し、コンサルティング会社、雇用政策（厚生労働省）事業の運営会社、人材紹介会社など、複数社の共同設立者および取締役を歴任。
現在は、新規事業開発・次世代リーダー育成を軸に、インキュベーション支援・企業内新規事業創出支援（仕組みやコンテンツの開発）、ITエンジニア・研修講師育成など幅広くを行う。
法学修士、経営学修士